JOG Tweet プロパガンダ報道(9) 危ない報道

危ない報道/違法取材/戦争責任


■危ない報道

【テレビ朝日の報道ステーション】4日放送で「ISIL周辺国に住む日本人の数」を地図入りで報道した。合計1万数千人 これについて上間昭彦氏は、グループマスコミ監視委員会で重大問題として取り上げている 明らかにテロリストへの情報提供 https://pic.twitter.com/gzY3n18RJf 2015年02月07日(土)

3月20日地下鉄サリン事件発生(1995) #国際派日本人養成講座 No.334 オウム裁判と床屋の怒り「人権派」の新聞や弁護士によって、国民の人権は危機にさらされている。http://bit.ly/10XRzVh 2015年03月19日(木)


■違法取材

朝日新聞記者、空自一佐を恫喝していた事が判明!ttp://kokohendarou.seesaa.net/article/405641394.htmlしかも社長は・・・本名:【朴伊量】通名:【木村伊量】朝日新聞社長(中共政治結社) https://pic.twitter.com/2tJW0F4f6S 2014年10月20日(月) graziekobe@graziekobe

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先日、NHK経営委員の新年会で、二月の任期終了で経営委員を辞めることを言った。内輪の席での発言で、正式発表ではない。ところが早速、毎日新聞が記事にした。実は以前から、経営会議で「外では出さないことを条件に話し合った」内容が毎日新聞社に書かれることが何回もあった。実に気持ち悪い! 2015年02月20日(金) 百田尚樹@hyakutanaoki

テレビ東京が過激派を取材。こわいよ。http://www.tv-tokyo.co.jp/mv/newsanswer/ife/post_93378/https://pic.twitter.com/CUMmvsCsvp 2015年07月11日(土) KAZUYA@kazuyahkd

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朝日新聞の記者が、シリアのアレッポやコバニに入って取材しているようだが、シリアは全土が外務省発出の退避勧告地域だ。更に湯川氏と後藤氏の人質事件が発生している最中だ。ニュースバリューを求めてのことだろうが、政府が後藤氏解放に全力を挙げている時だ。各種勢力が混在、自制してもらいたい。2015年01月31日(土) 佐藤正久@SatoMasahisa

後藤健二氏が朝日での仕事で中東と日本を往復していた事、そして湯川遙菜はそのカメラマンをしていた。それが実際にテレビ朝日で使われていた。この情報を私たちは拡散していくべきです。 https://pic.twitter.com/3q9AumszS5 2015年02月21日(土)

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昨年拘束された後藤氏の妻のところに身代金の要求あったことが明らかになってます。このとき朝日新聞は身代金払い、後藤氏の取材記事を買っていればスクープでした。後藤氏は朝日が身代金払わなかったから殺されました。朝日のせいです、こんな馬鹿な理論と同じなのが安倍総理批判です。どうする朝日? 2015年02月02日(月) 井上太郎@kaminoishi


■戦争責任

WW2勃発前年1938年の朝日新聞と毎日新聞(´ー`)。。ソ連ではスターリンの大粛清が進行中。 https://pic.twitter.com/SMwRD8tU5t 2015年02月22日(日)

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朝日新聞が偉そうに反戦訴えたり、右傾化!右傾化!と騒ぐ意味がわからないのでこれ貼っときます。虚偽を重ねて積極的に日本が戦争に向かうように仕向けてたのはあなた達ですよと。昔からうそつき新聞なのにまだ読んでる人がいるのが信じられん。 https://pic.twitter.com/hVegLqPYbr 2015年05月10日(日)

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昭和天皇の意を受けて東條内閣が戦争回避に取り組んでいた頃、朝日新聞は「弱腰東條、勝てる戦を何故やらぬ」と書いた。 朝日は戦後、「軍部の圧力で自由に書けなかった」などど言い訳しているが、首相兼陸軍大臣の東條を「弱腰!」と非難し、「戦争をやれ!」という論陣を張ったのは朝日だ。2015年02月28日(土) 百田尚樹@hyakutanaoki

朝日は終戦の前日まで「一億火の玉」と国民を扇動し続けた。国際派日本人養成講座 No.874 朝日が煽った大東亜戦争 http://blog.jog-net.jp/201411/article3.htmlhttps://twitter.com/yukehaya/statu/637131190537875457… 2015年08月28日(金)

ドイツは第二次世界大戦終戦までに存続していた大手新聞社を、米英軍の命令もあって、戦後すべて廃刊にした。ナチスに協力をしたという理由から。日本で戦前から発行を続けていて、日本は反省が足りないと主張する新聞社は、ドイツに倣って遅まきながら廃刊しては。正論26.7大野敏明 2015年07月31日(金)

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